- 2026年10月5日
今年のインフルエンザはなぜ早い？ ワクチンの効果・効き始めるまで・副反応・歴史と集団免疫を、世界のデータで解説【呼吸器内科医監修】
2026年のインフルエンザは、全国で8月に流行が始まりました。感染症法が施行された1999年以降で、2009年に次いで2番目に早い流行入りです[1]。「なぜ今年はこんなに早いのか」「ワクチンは本当に効くのか」「打ってからどのくらいで効くのか」「副反応はどのくらい起こるのか」というご質問を、診察室でも多くいただいています。
この記事では、こうした疑問に、厚生労働省、国立健康危機管理研究機構（JIHS）、世界保健機関（WHO）、米国疾病予防管理センター（CDC）、医学研究をまとめて評価する国際組織コクランの資料をもとに、呼吸器内科医の立場からお答えします。分かっていることと、まだ分かっていないことは分けて書いています。
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この記事でわかること
- 今年の流行を数字で見る（2026年10月2日発表まで）
- 今年の流行が早く始まった理由として考えられること
- ワクチンの効果――世界の研究から分かっていること
- 抗体ができるまでの期間と、効果が続く期間
- 副反応はどのくらい起こるのか
- インフルエンザワクチンの歴史
- 集団免疫――自分が打つことは周りの人を守るのか
1. 今年の流行を数字で見る（2026年10月2日発表まで）
インフルエンザの流行は、全国の「定点医療機関」から報告される1週間の患者数で判断します。1医療機関あたり1.00人を超えると「流行入り」、地域で10人を超えると「注意報」の目安です。
| 時期 | 主な数字 |
|---|---|
| 第34週（8月17日〜23日） | 全国1.11。流行入りの目安1.00を超え、1999年以降で2009年に次いで2番目に早い流行入り[1] |
| 第37週（9月7日〜13日） | 東京都9.53。東京都は9月17日に注意報を発表。昨シーズン（10月20日〜26日の週）より1か月以上早い[3] |
| 第38週（9月14日〜20日） | 全国8.48（昨年の同じ週は0.80）。東京都15.21（沖縄県に次いで全国2番目）。休校19校、学年閉鎖171件、学級閉鎖870件[2] |
| 第39週（9月21日〜27日） | 全国7.17、東京都9.51。この週は祝日が3日（9月21日〜23日）あり、医療機関の休診が重なっています。数字が下がっても、流行が収まったとは言えません[2] |
出典：厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（2026年9月29日・10月2日発表）、JIHS 感染症週報（IDWR）2026年第35号、東京都（2026年9月17日発表）
入院も増えています。全国の基幹定点医療機関から報告された入院患者は、8月31日以降の累計で2,374人、第39週の1週間だけで859人でした[2]。練馬区でも、区内の定点当たり報告数が第37週（9月7日〜13日）に10.52人となり、流行注意報の基準（10.0人）を超えました[4]。
2. 今年の流行が早く始まった理由として考えられること
先にお伝えすると、今年の流行が早い理由は、国やJIHSからはまだはっきり示されていません。以下は、公表されているデータから「関係している可能性がある」と考えられることです。
(1) 流行しているのは、ほとんどがA(H1N1)pdm09
2026年第31〜35週に国内で検出されたインフルエンザウイルス37件のうち、36件（97%）がA(H1N1)pdm09でした[1]。東京都でも、検出されたウイルスの大部分がA(H1N1)pdm09です[3][5]。A(H1N1)pdm09は、2009年に世界的な大流行（パンデミック）を起こしたウイルスの流れをくむ型です。
(2) 昨シーズンはA(H3N2)とB型の流行で、A(H1N1)pdm09への免疫を持つ人が少なかった可能性
昨シーズン（2025-26年）は、推計で約2,245万人が受診する大きな流行でした[6]。ただし、検出されたウイルス9,862件のうち、A(H3N2)が5,635件、B型が3,955件で、ほとんどがこの2つでした[1]。つまり昨シーズンは、A(H1N1)pdm09にかかって免疫がついた人は多くなかったと考えられます。
実際に、昨年（2025年）の7〜9月、流行シーズンの前に国が行った抗体の調査では、A(H1N1)pdm09のワクチン株に対して、感染を防ぐ目安とされる量の抗体を持つ人の割合は、25〜64歳のどの年代でも20%未満でした[7]。今年の流行前の調査結果はまだ公表されていませんが、大人を中心に、このウイルスに対する免疫が十分でない人が多かったことが、早い広がりに関係した可能性があります。
(3) ウイルスが少しずつ変わっている
インフルエンザウイルスは、表面のたんぱく質が少しずつ変わり続けます。JIHSの解析では、A(H1N1)pdm09の中に、昨シーズンのワクチン株でつくられた抗体が反応しにくくなった株が見つかっています[8]。また、2025年8月にはA(H3N2)の新しいタイプ（サブクレードK）が現れ、世界に広がりました[9]。こうした変化を受けて、WHOは2026-27年シーズンの北半球用ワクチンの3つの株を、すべて新しいものに入れ替えるよう勧告し、日本のワクチンも3株すべてが変わりました[6][9]。
(4) 人の移動が多い時期と重なった
東京都は注意報の発表の中で、連休中の旅行など、人の移動が増える時期の感染対策を呼びかけています[3]。夏休みや連休の移動、南半球の冬（6〜8月）の流行シーズンとの行き来が、どの程度影響したかは、まだ分かっていません。
3. ワクチンの効果――世界の研究から分かっていること
インフルエンザワクチンの効果は、「100%防ぐ」ものでも「まったく効かない」ものでもありません。研究のやり方によって数字が変わるため、代表的な3種類のデータを分けてご紹介します。
(1) くじ引きで分けて比べた研究（ランダム化比較試験）のまとめ
コクランは、ワクチンを受ける人と受けない人をくじ引きで分けた研究を集め、2018年に評価をまとめています[10][11][12]。1シーズンのあいだにインフルエンザにかかった人の割合は、次のとおりでした。
| 対象 | 接種しなかった人 | 接種した人（注射） | 1人の発症を防ぐのに必要な接種人数 |
|---|---|---|---|
| 健康な成人 | 2.3% | 0.9% | 71人 |
| 65歳以上 | 6% | 2.4% | 30人 |
| 健康な子ども（3〜16歳） | 30% | 11% | 5人 |
出典：Demicheli V ほか（健康な成人・65歳以上）、Jefferson T ほか（子ども）、Cochrane Database of Systematic Reviews 2018
どの年代でも、接種した人のほうがかかる割合は低くなっています。一方で、コクランは、入院や死亡を防ぐ効果については、くじ引きで比べた研究が少なく、はっきりした結論は出せないとしています[10][11]。
(2) 毎シーズンの実際の効果の調べ（受診・入院を防ぐ効果）
米国CDCは、ワクチンの株と流行しているウイルスがよく合ったシーズンでは、インフルエンザで医療機関を受診するリスクを40〜60%下げたと説明しています[13]。ウイルスとワクチンが合わなかった昨シーズン（2025-26年）でも、米国の速報では、入院を防ぐ効果は子どもで41%、大人で30%でした[14]。英国の報告では、昨秋の流行の初期に、救急外来の受診と入院を防ぐ効果が、18歳未満で72〜75%、大人で32〜39%でした[15]。
(3) 重症化を防ぐ効果
ワクチンのいちばん大きな役割は、重症化を防ぐことです。厚生労働省は、65歳以上の高齢者福祉施設に入所している方で、発病を34〜55%、死亡を82%防いだという国内の研究を紹介しています[16]。CDCは、接種した子どもはインフルエンザで亡くなるリスクが80%低かったと報告しています[13]。また、CDCは、ワクチンが心不全や慢性閉塞性肺疾患（COPD）など持病の悪化を減らす可能性も示しています[13]。喘息やCOPDで通院中の方は、インフルエンザで持病が悪化しやすいため、接種についてかかりつけの医師にご相談ください。
今シーズンのワクチンは流行に合っていそうか
シーズンが始まったばかりのため、日本での効果はまだ分かりません。参考として、日本感染症学会は、2026年に流行したオーストラリアで、検出されたA(H1N1)の102株すべて（100%）が南半球用ワクチンと抗原性が似ていたことを紹介し、北半球でも一定以上の効果が期待できるという見方を示しています[6]。
4. 抗体ができるまでの期間と、効果が続く期間
ワクチンを打ってから、体の中で抗体（ウイルスと戦う力）ができて効果が出るまでには、およそ2週間かかります[17]。流行がすでに始まっている今年は、接種を考えている方は早めに受けることをおすすめします。
一方で、ワクチンでできた免疫は、時間とともに少しずつ弱まります。また、ウイルスは毎年変わるため、ワクチンも毎年つくり直されます。このため、CDCは毎年の接種を勧めています[17]。生後6か月〜12歳の方は、1回目のあと2〜4週間ほどあけて2回接種します。くわしくはワクチンのご案内の記事をご覧ください。
5. 副反応はどのくらい起こるのか
| 副反応 | 起こる頻度 | 出典 |
|---|---|---|
| 接種した場所の赤み・はれ・痛み | 接種した方の10〜20%。通常2〜3日で消えます | 厚生労働省[16] |
| 発熱・頭痛・寒気・だるさ | 接種した方の5〜10%。通常2〜3日で消えます | 厚生労働省[16] |
| アナフィラキシー（急で重いアレルギー反応） | 100万回の接種あたり約1.35回 | 米国の約743万回の調査[18] |
| ギラン・バレー症候群（手足のしびれや力が入らなくなる病気） | 増えることがあるシーズンでも、100万回の接種あたり1〜2人の増加 | 米国CDC[19] |
点鼻ワクチン（フルミスト®）では、鼻づまり・鼻水が多くみられます。くわしくはワクチンのご案内の記事をご覧ください。
ギラン・バレー症候群は、ワクチンと関係なく、米国では1年に10万人あたり1〜2人に起こる病気です[19]。ワクチンでの増加は、それよりずっと少ない数です。注射のワクチンは、ウイルスの働きをなくした「不活化ワクチン」なので、ワクチンでインフルエンザにかかることはありません[17]。
アナフィラキシーは、多くが接種してすぐに起こります。当院では、接種後30分ほどは院内で様子をみていただくか、すぐに医師と連絡がとれるようにしてお過ごしいただいています。以前にワクチンで強いアレルギー反応が出たことがある方、鶏卵・鶏肉にアレルギーがある方は、予診票に必ずご記入ください。
6. インフルエンザワクチンの歴史
| 年 | できごと |
|---|---|
| 1933年 | 英国の研究者が、インフルエンザウイルスを初めて分離[20] |
| 1940年代 | 米国で、鶏の卵を使った最初の不活化ワクチンが開発され、1945年に一般の人への使用が認められる[20][21] |
| 1948年 | 日本の予防接種法の制定時、インフルエンザも対象の病気に含まれる[22] |
| 1952年 | WHOの世界インフルエンザ監視対応システム（GISRS）が発足。現在も、世界の流行を調べ、毎年のワクチンの株を決めるもとになっている[20] |
| 1977〜1987年 | 日本では学校での接種が行われ、3〜15歳の子どもの50〜85%が毎年接種[23] |
| 1994年 | 予防接種法の改正で、インフルエンザが対象から外れる。理由は「社会全体の流行を抑止するデータは十分にない」と判断されたため[22] |
| 2001年 | 高齢者の肺炎の合併や死亡が社会問題になり、65歳以上の方などを対象に定期接種が再開[22] |
| 2024年 | 日本で点鼻ワクチン「フルミスト®」が使えるようになる（2〜18歳）[6] |
| 2025-26年 | 世界で検出されなくなったB型の「山形系統」を除き、日本のワクチンが4価から3価になる[6] |
| 2026-27年 | ウイルスの変化を受けて、ワクチンの3つの株がすべて新しくなる[6][9] |
ウイルスが見つかってから90年あまり、ワクチンは「流行するウイルスに合わせて毎年つくり直す」仕組みとともに使われてきました。日本では、子どもへの学校接種から、高齢の方を守る定期接種へと、考え方が大きく変わってきたことも特徴です。
7. 集団免疫――自分が打つことは周りの人を守るのか
集団免疫とは、多くの人が免疫を持つことで、ウイルスが人から人へ広がりにくくなり、ワクチンを受けられない方や効きにくい方まで守られる、という考え方です。生後6か月未満の赤ちゃんはワクチンを受けられず、高齢の方や免疫の弱い方はワクチンが効きにくいことがあります。
周りの人への効果を示した研究もあります。カナダで集落ごとにくじ引きで分けた研究では、3〜15歳の子どもに接種した集落で、接種を受けていない住民のインフルエンザが61%少なくなりました[24]。日本の学校接種の時期については、65歳以上の方の肺炎・インフルエンザによる死亡が約36%少なかったと推計した研究があります[23]。ただし、これは時代ごとの統計を比べた研究で、ほかの要因の影響を完全には除けません。国も1994年には、社会全体の流行を抑えるデータは十分でないと判断しています[22]。
インフルエンザは、はしか（麻しん）と違い、ワクチンで感染を完全には防げず、ウイルスも毎年変わります。このため、集団免疫だけで流行を止めることは難しいと考えられています。それでも、ご家族に乳幼児、妊娠中の方、高齢の方、持病のある方がいる場合は、周りの家族が接種することも、大切な人を守る方法のひとつです。
8. まとめ
- 今年は全国で8月に流行入りし、2009年に次いで2番目の早さです。東京都は9月17日に注意報を出しています。
- 流行の中心はA(H1N1)pdm09です。昨シーズンにこの型が少なく、大人でこの型への抗体を持つ人が少なかったことが、早い流行に関係した可能性があります。原因はまだはっきりしていません。
- ワクチンは感染を完全には防げませんが、かかる人を減らし、重症化を防ぐ効果が世界の研究で示されています。
- 効果が出るまで約2週間かかり、効果は時間とともに弱まります。毎年の接種が勧められています。
- 重い副反応はまれです。アナフィラキシーは100万回あたり約1.35回、ギラン・バレー症候群の増加は100万回あたり1〜2人と報告されています。
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監修医師プロフィール
松平 秀樹（まつだいら ひでき）
松平 呼吸器内科・アレルギー科クリニック 院長
資格：医学博士／日本呼吸器外科学会 呼吸器外科専門医／日本外科学会 外科専門医
卒業：平成6年 東京慈恵会医科大学医学部卒業
経歴：癌研究会附属病院・東京慈恵会医科大学・国立病院機構東京病院・町田市民病院 勤務を経て、令和7年10月に開業（令和8年4月より現名称）
参考文献・引用元
- 国立健康危機管理研究機構（JIHS）「IDWR 2026年第35号 注目すべき感染症 インフルエンザ」
- 厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（2026年9月29日発表：令和8年第38週、2026年10月2日発表：第39週）
- 東京都「都内のインフルエンザ、注意報基準を超える」（2026年9月17日）
- 練馬区「【流行注意報】インフルエンザが流行しています」（2026年10月1日更新）
- 東京都感染症情報センター「インフルエンザの流行状況（東京都 2026-2027年シーズン）」（第39週まで）
- 日本感染症学会「2026/27シーズンに向けたインフルエンザワクチン接種に関する考え方とトピックス」（2026年9月18日）
- JIHS「インフルエンザ抗体保有状況―2025年度速報第3報」
- JIHS「インフルエンザウイルス流行株 抗原性解析と遺伝子系統樹」（2026年5月1日）
- World Health Organization. Recommendations for influenza vaccine composition for the 2026-2027 northern hemisphere season. 27 February 2026.
- Demicheli V, Jefferson T, Ferroni E, et al. Vaccines for preventing influenza in healthy adults. Cochrane Database Syst Rev. 2018;2:CD001269.
- Demicheli V, Jefferson T, Di Pietrantonj C, et al. Vaccines for preventing influenza in the elderly. Cochrane Database Syst Rev. 2018;2:CD004876.
- Jefferson T, Rivetti A, Di Pietrantonj C, et al. Vaccines for preventing influenza in healthy children. Cochrane Database Syst Rev. 2018;2:CD004879.
- U.S. Centers for Disease Control and Prevention. Benefits of Flu Vaccination.
- Interim Estimates of 2025–26 Seasonal Influenza Vaccine Effectiveness — United States, September 2025–February 2026. MMWR. 2026;75(9).
- Kirsebom FC, Thompson C, Talts T, et al. Early influenza virus characterisation and vaccine effectiveness in England in autumn 2025, a period dominated by influenza A(H3N2) subclade K. Euro Surveill. 2025;30:2500854.
- 厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」
- U.S. Centers for Disease Control and Prevention. Key Facts About Seasonal Flu Vaccine.
- McNeil MM, Weintraub ES, Duffy J, et al. Risk of anaphylaxis after vaccination in children and adults. J Allergy Clin Immunol. 2016;137(3):868-878.
- U.S. Centers for Disease Control and Prevention. Guillain-Barré Syndrome and Flu Vaccine.
- World Health Organization. History of influenza vaccination.
- U.S. Centers for Disease Control and Prevention. Influenza Historic Timeline.
- 厚生労働省「過去の予防接種法の改正について」（厚生科学審議会 資料）
- Charu V, Viboud C, Simonsen L, et al. Influenza-related mortality trends in Japanese and American seniors: evidence for the indirect mortality benefits of vaccinating schoolchildren. PLoS One. 2011;6(11):e26282.
- Loeb M, Russell ML, Moss L, et al. Effect of influenza vaccination of children on infection rates in Hutterite communities: a randomized trial. JAMA. 2010;303(10):943-950.
本記事は医療情報の提供を目的としており、診断・治療を行うものではありません。症状や接種については、必ず医師にご相談ください。流行状況の数字は2026年10月2日までに公表された資料によるもので、最新の情報とは異なる場合があります。
監修：松平 呼吸器内科・アレルギー科クリニック 院長 松平 秀樹／最終更新：2026年10月5日
